海外から渡り鳥によってわが国に運ばれる鳥インフルエンザウイルスの侵入リスクの高い地域を示した全国予測地図を、国立環境研究所生物・生態系環境研究センターの五箇公一主席研究員や森口紗千子特別研究員、大沼学研究員らのグループが作成し、発表した。
研究チームは、全国各地の土地の標高や利用状況などの環境条件、ウイルスの宿主となるカモ類の個体数データを基に、野鳥の鳥インフルエンザウイルスの発生地点を推定する分布予測モデルを作成し、侵入リスクを10段階に分けて地図にした。
その結果、北海道東部や宮城、群馬、埼玉、愛知、大阪、瀬戸内海沿岸、島根、宮崎、鹿児島などの地域でリスクの高いことが分かった。さらに結果を過去5年間の鳥インフルエンザウイルスの陽性地点データと比較したところ、侵入予測エリアは実際に陽性反応が検出された地域を確実にカバーし、予測の信頼性が高いことも分かった。このリスク地図に基づき、鳥インフルエンザウイルスの侵入リスクが高い地域のモニタリングを強化することで、国内へのウイルス侵入の早期発見に結びつくことが期待される。
鳥インフルエンザウイルスは通常、ニワトリなどの家禽(きん)類に対する病原性は低いが、中には高い病原性を示す「高病原性鳥インフルエンザウイルス」も発生し、大きな被害をもたらす。これまでのところ、どのような経路で渡り鳥などの野鳥から家禽類へウイルスが感染するのか不明だが、何らかの媒介生物(小型の野鳥、ネズミ類など)がウイルスの拡散に関与していると推測される。今回リスクが高いと予測された付近の養鶏場は、屋外からの媒介生物の侵入防止策を含めた、防疫対策を徹底する必要があるという。
なお、リスク地図について研究チームは、あくまでも「渡り鳥を含む野鳥」から鳥インフルエンザウイルスが検出される可能性が高い地域を示したものであり、「養鶏場の家禽類」からウイルスが検出されるリスクが高い地域を示したものではないと、注意を呼びかけている。
研究成果は、国際学術誌「ダイバーシティ・アンド・ディストリビューションズ(Diversity and Distributions)」に掲載される予定だ。
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